年代に合った生命保険選び

生命保険といっても、各個人の生活スタイルや、考え方などによって適切な生命保険プランは異なってきます。その中でも、年齢が、生命保険を大きく左右する要素となります。生命保険への加入を考える場合での、年代ごとでの適切なものを考察してみましょう。まず、20代で、独身の人の場合、死亡保障はあまり重要とはいえないでしょう。 自分が死亡した場合の保障より、生存時の保障が充実した内容のものが向いています。例えば、医療保障や入院特約を中心にして、死亡保障も付け加える形が良いでしょう。既婚で、配偶者や子供がいる場合は、後に残される家族の生活も考え、死亡保障もしっかりカバーしてくれる保険も考える必要があります。30〜40代の場合、結婚し、専業主婦で、まだ子供も小さいうちは、、死亡保障が充実した生命保険への加入が望ましいです。一家の大黒柱主である旦那さんが死亡した場合に、残された家族への生活保障が大事となります。まず、普段の生活費や養育費などを加味し、万が一の時に必要となる保障額をきちんと確かめておくことです。具体的な数字を知りたいときは、保険会社に問い合わせてみるとよいでしょう。ただ、死亡保障も時に応じて見直す必要があります。例えば、子供さんが成長し独立したりすると、必要となる養育費や生活費も変わります。親が亡くなった後の家族への生活保障以上に、老後の自分たちを考えることに重点を置くようになります。50代以降の生命保険選びとなると、既に子供も独立し、自分自身の老後の生活をきちんと考えなければいけません。年齢が進むにつれ、病気、怪我に対する心配も高くなっていきます。そのため、死亡保障目的だけでなく、医療保険や入院特約を充実させた保険内容のものを選ぶようにすべきです。また、貯蓄性の高い生命保険へも加入し、老後に備えるようにすべきでしょう。生命保険に加入時は、医師による健康診断が必要な場合もあります。加入の制限がある生命保険も多いので、まず、その点もチェックしなければいけません。 自分に合った生命保険を選び、次は、どのくらいの保障が必要なのかを検討しなければいけません。算出方法の目安は、まず、今後の予想される出費総額を割り出します。遺族の生活資金や子供の教育費、子供の結婚資金などです。次に、今後の予想収入総額を算出します。公的年金収入や配偶者の予定収入、勤務先からの死亡退職金、また、現在の貯蓄額などです。そして、予想出費総額から予想収入総額を差し引いた金額が、必要な保障額となります。さらに、その保障がいつから必要となるか、貯蓄性はどうするか、なども同時に検討します。こうした手順で、いつから、誰に対して、どの程度の保障が必要なのかを知ることが出来ます。

ニーズに合った生命保険選びを

生命保険会社もそれぞれで、得手、不得手の分野があるものです。たとえば、ある生命保険会社は医療保険が得意で、別の生命保険会社は死亡保険が得意、と言うケースが普通です。このため、一つの生命保険会社で全ての保障をまとめるより、得意な分野ごとで、いくつかの保険会社のものを組み合わせた方が保障内容は充実しますし、生命保険料も安くなるものなのです。良い生命保険とは、保険料が安くて、保障内容が厚いものなの、と言う考え方が一般的ですが、それだけでなく、保障内容が自分にとって本当に必要なのかどうかも大切です。また、毎月何万円も生命保険料を払い、少なからぬ負担と感じ始めたりもします。自分の身に万が一のことが起きたときや、家族の生活のためと、割り切るしかないのか?と考えたりもします。自分のニーズにマッチしていない保障に多く加入しても、万が一のとき、必要な保障を果たしてくれるかどうかはわかりません。生命保険は加入目的が大切で、自分に必要な保障がどのようなものかを良く考える必要があります。生命保険料の負担の大きさから、安い保険に切り替えたいと考えることもありますが、安い保険には安いなりの訳もあったりします。日本国内では、死亡率は変わりません。保障内容の詳細もきちんと見比べることが大事です。生活スタイルの変化に応じて、保険を見直す必要が出てくることもあります。例えば、近いうちに子供が生まれるため、保障内容を見直したいが、どのように見直せば良いのか分からない、ということもあります。こうした場合、単純に保障額を増やせば良いのだろうか?とも考えますが、こうした場合、保障額を見直す必要はもちろんありますが、同時に、いつまで保障が必要なのかも確かめなければいけません。子供が自立するまでは、必要な保障が受けられるようにすることも必要です。生命保険というものは、ある人にとっては「適切な保険」でも、別の人にとっては「必要ない保険」というケースもあります。生命保険が自分に合うか合わないかは、自分のライフスタイルと考え方で大きく左右されるものなのです。例えば、ライフスタイルの面では、独身の人と既婚の人とでは必要な保障は全く異なってきます。また、既婚の人でも、子供が何人もいる家庭と、子供がいない家庭では、必要な保障は異なってくるわけです。また、考え方の面でも、例えば子供の教育費用で、子供を大学まで進学させたいと言う場合と、高校を卒業したら就職して欲しいと考えている家庭さんとでは、子供に残してあげるべき保障は大きく異なってくるわけです。

今の生活とのバランスを考えた生命保険の運用

生命保険に加入しても、契約後は保険証券を全然見たことがないという人は結構多いものです。生命保険でも、同じ商品(保障額)なら、いろいろな生命保険会社のものを比較して、少しでも保険料を抑えたいものです。ある統計によると、生命保険の払い込み金額は、年間1家族60万円くらいのようです。期間が30年だと、トータル1800万円となります。これが少しでも保険料が安くなれば、車を買うなど、他の事に当てることも出来るのです。必ずかけておくべき保険、入っておいたほうがよい保険、というように、優先順位を考慮して、貯蓄とのバランスをうまくとるのが賢い生命保険の入り方です。考え方によれば、保険は最低限必要なだけの保障をカバー出来ればよいと割り切って、貯蓄やローン返済を優先するのも間違いではありません。大事なのは、万一の場合の備えより、やはり、現在の生活の充実ですからね。60歳の男性の生存率は年々高まっています。こうしたことから、多くの人にとって、生計上の資金不足が深刻になっていくものと思われます。生命保険でも、それによる保障以上に、貯蓄とその運用が重要になってきます。保険に必要以上のコストを掛けてしまえば、その分貯蓄に回る資金が不足することになってしまいます。やはり貯蓄が家計運営の中心であり、生命保険は付随的なものとして、両方のバランス、優先順位を考えなければいけません。会社経営者、自営業、高額納税者等は、相続や事業継承問題も生命保険と関わってきますので、生命保険会社の担当者などに相談すべきでしょう。生命保険の保険料を算出する際、生命保険会社は「生保標準生命表」で死亡率を割り出しています。死亡率のほかに、資産運用の予定収益率、事業の運営に必要な事業費の予定率、この3つの基礎率を使って算定します。「生保標準生命表」 が改定されることになり、ほぼ全年齢で死亡率を引き下げられることになりました。これにより、死亡保険の場合、定期保険は、死亡率の引き下げの効果が大きく、値下げ率も大きくなるものと見られています。終身保険は、定期保険と比べると値下げ率は小さくなるようです。養老保険など満期金のある保険の場合も値下げ幅は小さくなると見られています。生存保険の場合、年金保険は、死亡率の引き下げが保険料には逆に作用することになります。年金支払い期間が5年、10年と決まっている確定年金には作用しませんが、死亡するまで一生涯年金を受取れる終身年金の場合、死亡率の低下で、支払い総額が大きくなるため、保険料は引上げられるものと見られています。